2023.04.03
共同参加型事業 ふれあい健康事業推進協議会主催 健康・介護教室のご案内
当財団では、健康保険組合が加盟している協議会『ふれあい健康事業推進協議会』より運営委託を受け、共同参加型の健康・介護教室をオンライン型で開催しています。ふれあい健康事業推進協議会
様々なご要望に応えるために充実した健康・介護支援プログラムを提供します。
様々なご要望に応えるために充実した健康・介護支援プログラムを提供します。
2024年度は、オンラインで受講する健康・介護教室を展開しており、現在健康系16コース(うちリニューアル3コース、新規4コース)、介護系6コース(うちリニューアル3コース、新規1コース)を展開いたします。これまで会場にお越し頂けなかった地方在住の方や海外勤務の方まで、時間や場所にとらわれることなくご自身のご都合に合わせてご受講が可能です。
詳しくは、ふれあい健康事業推進協議会のホームページをご覧ください。
健康教室
『ストレスマネジメント、女性のための健康、エクササイズ、糖尿病予防』コースなど様々なコースを取り揃えております。
健康寿命の伸長に向けて、様々な健康教室を実施しています。
介護教室
『介護準備学コース(介護と仕事の両立編)・(お金編)・(ストレス編)・(相続編)』・『介護予防コース』・『認知症介護コース』など
現在介護中の方をはじめ、今は介護をされていない方でも「将来に備えて」という理由から参加される方が、受講者の約7割を占めています。
※インターネットが使用できない方に向けた通信講座「自宅学習セット」もございます。
現在介護中の方をはじめ、今は介護をされていない方でも「将来に備えて」という理由から参加される方が、受講者の約7割を占めています。
※インターネットが使用できない方に向けた通信講座「自宅学習セット」もございます。
参加いただく健康保険組合には次のようなメリットがございます
①保健事業の「経費の削減」が実現します。
→経費負担は、各教室に参加した人数に応じた額となるため、必要最小限の支出にとどめることができます。単独の組合で事業を実施した場合と比較すると大幅に低い予算で各種健康・介護教室の実施が可能になります。
②保健事業の「内容の充実」が実現します。
→介護支援や健康増進に向けた複数のバリエーションを持った事業を展開しているため、保健事業のテーマや内容の充実を図ることができます。
③被保険者・被扶養者の方への「事業機会の均等化」が実現します。
→オンライン配信での健康・介護教室を実施しているため、被保険者が少ない地域でも事業の実施が可能となります。これにより、全国に点在する被保険者に対して、保健事業の機会均等化を図ることができます。
④保健事業を実施する際の「作業負担の軽減」が実現します。
事業を実施する際の健康保険組合の作業負担は、事前の参加者募集・案内のみです。テキストや資料の発送、オンデマンド視聴用のID、パスワードは事務局より直送いたします。
⑤「参加希望者が1名」でも事業の実施が可能です。
→複数の健康保険組合で募集を行っているため、単独の健康保険組合からの参加希望者が1名であってもお申込みすることが可能です。
→経費負担は、各教室に参加した人数に応じた額となるため、必要最小限の支出にとどめることができます。単独の組合で事業を実施した場合と比較すると大幅に低い予算で各種健康・介護教室の実施が可能になります。
②保健事業の「内容の充実」が実現します。
→介護支援や健康増進に向けた複数のバリエーションを持った事業を展開しているため、保健事業のテーマや内容の充実を図ることができます。
③被保険者・被扶養者の方への「事業機会の均等化」が実現します。
→オンライン配信での健康・介護教室を実施しているため、被保険者が少ない地域でも事業の実施が可能となります。これにより、全国に点在する被保険者に対して、保健事業の機会均等化を図ることができます。
④保健事業を実施する際の「作業負担の軽減」が実現します。
事業を実施する際の健康保険組合の作業負担は、事前の参加者募集・案内のみです。テキストや資料の発送、オンデマンド視聴用のID、パスワードは事務局より直送いたします。
⑤「参加希望者が1名」でも事業の実施が可能です。
→複数の健康保険組合で募集を行っているため、単独の健康保険組合からの参加希望者が1名であってもお申込みすることが可能です。
研修 開催実績
オンライン研修 開催実績
年度 | コース数 | 申込人数(合計) |
2020年度 | 7コース | 1,299人 |
2021年度 | 9コース | 2,485人 |
2022年度 | 13コース | 2,020人 |
2023年度 | 16コース | 2,182人 |
集合研修 開催実績
年度 | 開催都市 | 開催回数 | 参加者人数(合計) |
2002年度 | 全国21都道府県 21地区 | 29回 | 2,277人 |
2003年度 | 全国23都道府県 24地区 | 35回 | 3,726人 |
2004年度 | 全国31都道府県 36地区 | 53回 | 2,958人 |
2005年度 | 全国19都道府県 27地区 | 47回 | 2,735人 |
2006年度 | 全国21都道府県 30地区 | 50回 | 2,453人 |
2007年度 | 全国17都道府県 22地区 | 47回 | 2,453人 |
2008年度 | 全国17都道府県 21地区 | 52回 | 2,158人 |
2009年度 | 全国18都道府県 20地区 | 54回 | 2,987人 |
2010年度 | 全国17都道府県 18地区 | 52回 | 2,920人 |
2011年度 | 全国17都道府県 21地区 | 58回 | 2,201人 |
2012年度 | 全国17都道府県 19地区 | 57回 | 2,116人 |
2013年度 | 全国11都道府県 12地区 | 55回 | 2,326人 |
2014年度 | 全国11都道府県 14地区 | 54回 | 1,746人 |
2015年度 | 全国11都道府県 13地区 | 48回 | 1,537人 |
2016年度 | 全国9都道府県 12地区 | 44回 | 1,370人 |
2017年度 | 全国8都道府県 12地区 | 45回 | 1,424人 |
2018年度 | 全国8都道府県 12地区 | 45回 | 1,930人 |
2019年度 | 全国8都道府県 12地区 | 46回 | 1,976人 |
2023年度 | 全国6都道府県 6地区 | 6回 | 83人 |
2020年度~2022年度は、新型コロナウイルスの感染拡大により集合型研修は開催しませんでした。